地震に強い注文住宅を建てたい！耐震・制震・免震の違いとは？

大切なマイホームを建てる上で、気になるのが地震対策です。そこで注文建築であれば、さまざまな地震対策が可能です。「耐震」「制震」「免震」の3つもの工法があるって、ご存じでしょうか。本コラムではその3つの工法の違いをご説明させていただきます。この機会に地震に強い家づくりについて学びましょう。

まずは耐震工法から

「耐震」「制震」「免震」の3つの地震対策工法から、最初に「耐震工法」からひも解いていきましょう。「耐える＋揺れ」がキーワードです。

＜耐震工法＞

■建物自体の「剛性」強さ・硬さで対策する工法

耐震構造とは、基礎・骨組・壁面などの構造をガッシリ固定することで建物自体の強度・硬度（剛性）を上げ、住宅の倒壊を防ぎ、その間に住まうひとたちが避難できることを目的にしている工法です。

■新耐震基準成立以降は全住宅に適用されている

新耐震基準成立・改定以降、つまり2000年以降に建てられた建物には、基本的にすべて現在の基準で適用されています。「ごく稀に起こる大地震・数百年に一度レベルの規模の地震にも耐えられる」ことが前提。想定は「震度6強」です。

■倒壊を防ぐ目的・揺れは防げない

あくまで耐震であり、住宅の倒壊を防ぐことが目的なので揺れは防げません。制震、免震工法に比べると建物の揺れは大きく、地震が反復されると衝撃の蓄積で倒壊の可能性もあります。

■家具の転倒のおそれは大きい

揺れは抑えませんので、倒壊する前に大きな家具などが転倒するリスクは大きいでしょう。耐震工法の家は家具の下敷きならないように意識することが大切です。

■経費がさほどかからない

新耐震基準成立以降、義務化されている工法ですので、オプションでないケースも多く、コスト面ではもっともおトクな地震対策工法でしょう。

制震工法について

つぎに「制震工法」についてご紹介しましょう。

＜制震工法＞

■制震部材（ダンパーなど）で地震エネルギーを吸収する工法

建物の強度に重要な部分に設置された制震部材（制震ダンパー・パネルなど）で地震エネルギーを吸収する工法。高い建物にはとくに効果的であるため、元来マンションや高層ビルに採用されていました。

■戸建て住宅用に改良されたシステムが登場

マンションや高層ビル用から戸建て住宅用に改良されたシステムです。耐震に比較して揺れが相当抑えられるうえ、かかる費用は50万円からで、それほど高額ではないので、建築予算に余裕がある方は採用したほうが良いでしょう。

■二次災害回避に有効

揺れをおだやかにするため、家具の転倒も発生しにくく、二次災害も軽減可能です。地震が反復されても対応できるとされています。

最後に免震工法をご説明

最後に「免震工法」についてご説明したいと思います。

＜免震工法＞

■免震装置で地震エネルギーを吸収する工法

建物と基礎の間に免震装置を設置して地震エネルギーを吸収する工法。建物・地盤間に積層ゴムを挟み込むことで建物と地盤を分離。建物が揺れないようにします。

■耐震、制震に比較してもっとも揺れが弱まり、自由度も高い

耐震、制震に比較してもっとも揺れが弱まります。設計上の制約も少なく、住宅設計の自由度は高まります。

■問題はコストの高さと制限

以上では良いことづくめのような免震工法ですが、デメリットはコストの高さ。制震装置の約4倍以上のコストであることが一般的です。また、敷地によって施工できる条件が制限されます。

■台風や津波には対抗できない

建物と地盤を分離させるため、台風や津波では家が流される危険性が指摘されています。

まとめ

耐震工法・制震工法・免震工法の違いをご説明させていただきました。地震に対して、もっとも強みを発揮するのが免震工法。次いで制震工法、もっとも弱いのが耐震工法とされています。

しかし、免震工法はコストも高い上、一般的な戸建て住宅においてはまだ一般的ではありません。台風や津波に弱いという指摘もあります。

したがって、通常は耐震工法や、少し建築費用に余裕があれば制震工法ということになるでしょう。しかし、地震対策については施主やその家族によって考え方が大きく異なると思われます。

くり返しになりますが、わが国において、大地震は定期的に起こるもの。じっくりと検討して、わが家に最適と思われる工法を選択したいものです。